By: Kolitha de Silva

 

ニューヨークカジノの特徴

ラスベガス型のカジノが合法になって間もないニューヨーク州では今もなお新しいカジノが続々と誕生している。
2017年にも3つのカジノが新たにオープンする予定だ。
2016年6月現在では26のカジノ施設がある。

ニューヨークカジノの年齢制限

ニューヨーク州では18歳以上から可能。
(アメリカのほとんどの州は21歳以上から)
ただし一部のカジノでは、21歳以上のみ入場できるゲームエリアもある。

またアルコール飲酒は21歳以上からになるので要注意だ。
またニューヨークでは屋内の喫煙が全面的に禁止されているのでカジノエリアも喫煙不可。
喫煙可能エリアをしっかり確認しよう。

知らなきゃ損!旅行のお供にベラジョンカジノ

ニューヨークカジノのドレスコード

カジノによるが、基本的にはカジュアルスタイルでOK。

 

ニューヨークの主なカジノ

Resort World Casino NY City(リゾートワールドカジノ)★★★
Seneca Niagara Casino & Hotel(セネカ・ナイアガラカジノ)★
Turning Stone Resort & Casino(ターニングストーン)★

 

ITINカードについて

ITIN(アイティン)とはIndividual Taxpayer Identification Number の略で、個人納税者番号のこと。
ソーシャルセキュリティーナンバーを取得する資格が無い人向けの納税番号になる。

ITIN-Number-Card1

もしもあなたがアメリカのスロットで一撃1200ドル以上を当てた場合、スロットマシンに”Call Staff”と表示され、スタッフが来ると
「ITINは持っているかい? 持っていないなら申請する? それとも30%の税金を引いた額を払い出すかい?」
というようなことを言われるだろう。
これを知らないと
「え、何? よくわかんない… どうしたらいいの?!」
とパニックに陥ってしまうと思うので、細かい数字は覚えなくていいが概要だけは知っておくと良いだろう。

実はスロットのジャックポット(フリースピン含む)で一撃$1200以上の勝利金が出た場合は30%の税金を収める必要がある。
(「一撃で(1回のスピンで)」なので、勝ったり負けたりを繰り返して1200ドルを超えた場合は含まれない。)

その30%の税金を引いた残りの70%の額を即時受け取るか、それともここでは全額受け取っておき、日本に帰ってから額に応じて一時所得として確定申告するかを選べるわけだ。

税金額を引いた70%のみを受け取る場合はITINは不要である。
帰国後も何もする必要はない。
とにかく面倒くさいことが嫌な人はこちらを選択すればOKだ。

だが30%は結構でかい。
大抵の場合は一時所得として日本で扱ったほうが手元に残る金額が多くなるので、申請時間の余裕があるならばITINを申請しよう。
申請には時間を要するので、滞在期間が数日間あるのであれば、なるべく早い段階で申請しておくのがよい。

申請に要する時間はカジノによっても異なるが、大きい所なら翌日には完了しているはずだ。
申請用紙はカジノ側が用意しているし、申請費用はかからない。
フォームの記入例もカジノ側が大抵用意しているので困ることはないだろう。
一度申請すれば、次回以降の訪問時にも使用できる。

ITINを申請する場合は、とりあえずその場で70%を受け取り、翌日(ITIN発行完了後)、申請用紙の控えを持ってキャッシャーに出向き、残りの30%を受け取る、という手順になる。

ちなみに日本では「一時所得」は年間で50万円までは非課税である。
合算なので、他にも保険の満期払い戻しとか競馬や競輪の払戻金とかがあれば足して計算しよう。
合算して50万を超えた場合は、50万を引いたものからさらに2分の1にしたものが課税対象額となる。
通常の所得同様に経費を差し引くこともできるが、スロットの場合、この当たりを出すために使用した金額のみが対象で、渡航費や滞在費、他のゲームに使用した額や、同ゲームでも違うタイミングで行っていたものは計上できない。

 

例えば、年収500万円のサラリーマンがスロットのジャックポットで60万円当てたとしよう。
(ここでは分かりやすく経費はゼロとする)

600,000 – 0 -500,000 = 100,000 が一時所得額
(当たった額)-(経費)-(特別控除)=(一時所得額)
100,000 ✕ 1/2 = 50,000
つまり5万円が課税対象の収入額となる

■一時所得無しの場合■
所得税は 500万(収入)✕20%(税率)-427500(控除額)=¥572,500
■一時所得有りの場合■
所得税は 505万(収入)✕20%(税率)-427500(控除額)=¥582,500

ということで、60万円の勝利金(一時所得10万円)あった場合、所得税においてはプラス1万円の差がでることになる。

全ての所得金額の税率での計算は面倒なので控えるが、
おそらく大抵の人は30%の税金をアメリカに払うよりは多く手元に残るだろう。

※税金に関してはド素人なので誤りがあったらすみません。
ご指摘いただければ訂正して掲載します。

 

ニューヨークのカジノへ行く前に

旅行の際に「カジノも少しのぞいてみよう」と計画する人は多い。
だが実際には
「何をどうしたらいいのか分からない」
「ゲームのルールが全然分からない」

「スロットはできてもテーブルゲームは勇気が出ない」
と、入場してもすぐに出てきていしまう人が多いのだ。
なかには、
「賭け方がわからずにボタンを押したら全額が1回でなくなってしまった」
という悲惨な経験の持ち主も・・・(笑)
いやいや、これは笑い事ではなくてゲームに疎い女性には結構アリガチなパターン。

せっかくのチャンスにこれでは勿体無い。
なかなか長期休暇が取れず海外旅行に滅多に行けない人なら尚更である。

そんなカジノデビューを考えている人にうってつけなのがオンラインカジノだ。

ここで「このサイト怪しい」と感じたあなたはザ・日本人である。
オンラインカジノに不信感を抱いている日本人が多いが、それはナンセンス。
というか、そんな考え方が蔓延しているのは日本がカジノ後進国であるが故なのだ。

政府発行のライセンスを取得して合法運営されている海外のオンラインカジノは、普通のカジノとなんら変わらない運営体制・監査体制で厳しく管理されている。
採用しているスロットゲームも普通のカジノと同じ会社が提供しているものも多く、さらに通常のカジノよりも最新機種が揃っているので、オンラインカジノのプレイヤー人口は世界中で年々増加している。
その興行収入はランドカジノ(実店舗のあるカジノ)を上回る勢いで急成長している。
というかもう追い抜いているらしい。

昔はPCに専用ソフトをダウンロードしなければプレイできなかったオンラインカジノだが、最近ではほとんどのオンラインカジノがスマホやタブレットにも対応してアプリ化しているので、スマホゲームと変わらない環境で楽しむことが出来てしまう。
しかも無料モードで遊ぶ事もできるのでスロット、ルーレット、バカラ、ポーカー等、思う存分に慣れるまでプレイ可能

少し慣れてきたらLIVEゲームに挑戦するのがいいだろう。
本物のディーラーとリアルタイムでチャットをしながらテーブルゲームをすることが出来るので、これに慣れてしまえばもう本場のカジノに行っても尻込みしない。

というわけで、
いきなり海外へ行ってカジノデビューするのではなく
「すぐにサポートが受けられる(日本語でもOK)」
「いつでもどこでも楽しめる」
「人目を気にしなくていい」
というメリットを享受しながら、のんびりとカジノデビューして、十分に慣れてから渡航するのがオススメだ。

オンラインカジノは登録無料・年会費などの継続費も一切無料である。
むしろ無料登録しただけでお金が貰えるオンラインカジノもあるので初心者にはうってつけだ。
※現在入金しなくても無料登録だけでボーナスマネーが貰えるのはベラジョンカジノのみとなっている(2016年5月現在)

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もちろん海外のオンラインカジノであれば日本人が日本でプレイしても違法性はありません。
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